今シーズン（２０１７年９月～１８年４月）にインフルエンザになった推計患者数は２２３０万人を超え、統計を取り始めた１９９９年以降、最多となったことが２５日、国立感染症研究所への取材で分かった。

　過去１０年間で最も多かったのは昨シーズンの１６７２万人だった。新型インフルエンザが流行した０９年の夏場から１０年春にかけての推計患者数、約２１００万人も追い越した。同研究所は「世界的にインフルが流行した年だった。環境や気候が影響している可能性もあり、検証したい」としている。

【サンケイスポーツ】

米ワシントン州立大学とペンシルバニア大学の共同研究チームは、2018年4月、スマートフォンを使って臨床検査機関と同等レベルでウイルス感染や細菌感染を検査する新たな手法を発明。

その研究論文を専門雑誌「Clinica Chimica Acta」で発表した。

・スマートフォンで検体を撮影し、感染症を診断

この手法は、麻疹・ヘルペス・ライム病を含む12種類の感染症につき、96の検体を一度に検査できるのが特徴。

スマートフォンのカメラ機能で検体をまとめて撮影し、この画像をもとに、コンピュータプログラムで検体の色を分析して陽性または陰性を判断する仕組みだ。

共同研究チームがペンシルベニア大学病院の患者771名を対象にこの手法で感染症検査を実施したところ、97.59％以上の精度を記録した。

なお、この手法には、スマートフォンのほか、専用のポータブルデバイスが必要。

共同研究チームによると、このデバイスは1台あたり50ドル（約5450円）以下で製造可能だという。

・短時間かつ低コストで感染症検査できる画期的な手法

発展途上国や過疎地など、臨床検査の専門家や機器が十分に整っていない国や地域では、遠方の臨床検査機関に検体を送って検査を依頼したとしても、相当の日数がかかり、検査結果を待っているうちに、感染が広がってしまうケースも少なくない。

短時間かつ低コストで感染症検査ができるこの新たな手法は、感染症患者を早期に治療し、感染症の流行を食い止める手段として期待が寄せられている。

【TECHABLE】

　連休中は海外へ旅行する人たちも多いだろうが、国によってはテロや犯罪発生率の高い地域もあるので注意が必要である。さらに、より注意を必要とするのが感染症だ。何と言っても相手は人間でなく見えないウイルスである。

　厚生労働省のホームページには、「ゴールデンウィークにおける海外での感染症予防について」をアップしている。まずは、感染症予防のポイントとして、[1]海外で感染症に罹らないようにするために、感染症に対する正しい知識と予防に関する方法を身につけよう[2]渡航先や渡航先での行動によって異なるが、最も感染の可能性が高いのは食べ物や水を介した消化器系の感染症である[3]日本で発生していない、動物や蚊・マダニなどが媒介する病気が海外では流行していることがあり注意が必要[4]世界保健機関が排除、根絶を目指している麻疹（はしか）、風疹、ポリオは、日本での患者は減少傾向か発生していないものの、海外では感染することがあり注意が必要――を挙げている。

　海外で注意すべき感染症としては、蚊・マダニなどが媒介するマラリア、デング熱、デング出血熱、ジカウイルス感染症、チクングニア熱、黄熱、ウエストナイル熱・ウエストナイル脳炎、クリミア・コンゴ出血熱、ペストを、動物から移る感染症では鳥インフルエンザ（H5N1、H7N9）、狂犬病、中東呼吸器症候群（MERS／マーズ）を、その他諸外国で注意すべき感染症では麻疹、風疹、ポリオ、ラッサ熱を例示して、それぞれ発生地域、感染経路、主な症状、感染経路などを解説している。

　感染症対策が必要なのは、海外へ旅行する人たちだけではない。3月以降、沖縄県で麻疹患者が増えている。国立感染症研究所感染症疫学センターの報告によれば4月19日現在、患者数は65例を数えている。センターでは、「麻疹は麻疹含有ワクチン（麻疹単抗原（単味）ワクチン、麻疹風疹金剛ワクチン（MRワクチン）の接種によって予防可能な疾患である。定期接種対象者は接種対象期間になったら速やかに接種を受けることが重要である」と訴えた上で、3月17日以降に沖縄に行った人は麻疹ウイルスの曝露を受けた可能性があるとして、発熱を認めた場合は医療機関の受診を勧めている。

　大型連休などに向け、麻疹患者が報告されている国や地域に旅行を予定している人に対して、ワクチン接種歴を確認するよう訴えている。

　楽しいはずの連休が感染症との闘病とならぬよう、正しい情報に基づく適切な行動を心掛けることが大切である。

【薬事日報】

愛知県内で「はしか（麻疹）」の患者が相次いでいる問題で、名古屋市は２５日、新たに３人の女性の感染が確認されたと発表した。うち２人は沖縄旅行から帰ってきた１０代の男性感染者が診察を受けた名古屋第二赤十字病院（同市昭和区）の職員で、もう一人は男性の受診と同じ時間帯に同病院で定期検査を受けていた。３人とも男性からうつったとみられる。県内の感染者は今月に入り８人目。

　市や県によると、新たに感染が確認された病院職員は３０代の看護助手と２０代の医療事務で、ともに勤務中に男性と接触した可能性がある。もう一人の感染者は同県瀬戸市の２０代女性で、男性が同病院を受診した今月９日に定期検査を受診し、２４日に感染が確認された。

　国立感染症研究所が２４日発表した全国の今年の患者数は１８日現在で６７人。うち４６人が流行が続く沖縄県で確認されている。同県によると、２４日現在の患者数は７１人に増加している。

　はしかはウイルス性の感染症で、空気感染するため、くしゃみなどの飛沫（ひまつ）でうつるインフルエンザなどに比べ感染力が非常に強い。愛知県内では男性が受診した時間帯に同じ医療機関にいた中学生姉妹や１歳女児への感染が確認されている。

【毎日新聞】

　２０、２１日に北京で開かれたネットの安全と情報化をめぐる会議で語った。

　習氏は「情報化は中華民族にとって千載一遇のチャンスであり、核心となる技術を進展させ、ネット強国の建設を進めなければならない」と主張。自らが提唱するシルクロード経済圏構想（一帯一路）を契機に、沿線国のネットのインフラ構築などで協力を進め、「デジタルシルクロード」を建設する方針を示した。

　習指導部はネット管理を強化し、共産党や政府への批判を厳しく制限してきた。習氏は会議でも「ネットの安全がなければ、国家の安全も経済社会の安定もない」と指摘。「正しいネットの安全意識を確立し、安全確保のための設備やメカニズムを強化する」とした。また、「ネット情報の軍民融合も潜在力のある重点領域だ」と述べ、軍事的な利用も強化していく姿勢を示した。

【朝日新聞】

2018年4月21日、米華字メディアの多維新聞は、中国が主導する経済圏構想「一帯一路」について、「中国・北京に駐在する欧州連合（EU）28カ国の大使のうち27人が連名で批判した」とドイツメディアが報道したことを紹介した。

記事が、アジア太平洋地域の国際問題を主に論じるオンライン雑誌「ザ・ディプロマット」の報道を引用して伝えたところによると、ドイツの商業経済紙ハンデルスブラットは18日、EU28カ国の大使のうちハンガリー大使を除く27人が、中国の「一帯一路」を批判する報告書に署名したと報じた。

ディプロマットは「報告書がいつ公表されるのか、またハンデルスブラットが見た報告書が草案なのか完成版なのかは不明だ」とした上で、「ハンデルスブラットの主張が真実であるなら、『一帯一路』がこれまでに直面した挫折の中で最大の一つになるだろう」と伝えている。

ハンデルスブラットによると、27カ国の大使らは、「一帯一路」について「自由貿易プロセスを損ね、中国政府による無制限の補助金を受け取った中国企業だけが利益を独占するためのものだ」などと痛烈に批判したという。

【レコード　チャイナ】

世界銀行は21日（日本時間22日）、途上国支援を強化するため130億ドル（約１兆４千億円）増資すると発表した。出資比率に応じた投票権の割合は、増資後も日本が米国に次ぐ２位の座を維持するが、中国など新興国の発言力が一段と高まる。米ワシントンで開いた国際通貨基金（ＩＭＦ）との合同開発委員会で合意し、声明に盛り込んだ。

ＩＭＦの運営方針を決める国際通貨金融委員会（ＩＭＦＣ）も20日に続き開かれ、米中貿易摩擦を念頭に、保護主義に対抗するため「対話と行動」の実行が必要だとする声明を採択、閉幕した。

　増資するのは、世銀グループ中核の国際復興開発銀行（ＩＢＲＤ）と民間への投資支援を担う国際金融公社（ＩＦＣ）で、2010年以来８年ぶりの合意。中国への世銀融資を嫌がるトランプ米政権は増資に後ろ向きだったが、成長した国の開発案件を絞り、貧しい国に手厚くするなどの改革を条件に容認した。

投票権は世銀運営への影響力を表し、経済規模や各国の貢献度などを基に割合を決める。今回の増資が完了するとＩＢＲＤでは、前回３位に浮上した中国がさらに1.26ポイント上昇し5.71％となる。米国は15.87％、日本は6.83％へとわずかに下がる。世銀は新たな資金を貧困層の救済に加え、難民増加や感染症流行といった切迫する問題への支援に生かす。

　国内手続きを経て各国が順次実行し、日本は計11億ドル程度を負担する。

　ＩＭＦＣ声明は貿易摩擦に加え、北朝鮮を含む国際情勢の緊張や低所得国の過剰債務などが経済を脅かす要因とし、政策協調を促した。ＩＭＦのラガルド専務理事は記者会見で「保護主義的な貿易政策に懸念が出ている」と強調。「ルールに基づく多国間の枠組みを活用すべきだ」と述べ、世界貿易機関（ＷＴＯ）の役割に期待を示した。

【日本経済新聞】

　はしかはウイルスによる感染症で、約10日間の潜伏期間を経て、39度以上の高熱や発疹が出る。子どもが感染すると脳炎などの合併症を起こすこともある。空気感染するため広がりやすい。

　県によると、3月に台湾から来た男性観光客がはしかと診断された後、男性が利用した飲食店で従業員らの感染が判明。感染者は今月19日時点で65人に増え、学級閉鎖した中学校もある。県は週明けに緊急会議を開き、対策を本格化させる。

　県観光振興課によると、はしかを理由としたホテルのキャンセルが確認されたほか、同課には1日約30件の問い合わせがあるという。担当者は「誘客の時期に起こってしまい残念。正確な情報を伝え、風評被害を減らしたい」と話す。

　日本は2015年、世界保健機関（WHO）から土着のウイルスによる感染が3年間確認されない「排除状態」と認定された。しかし、海外ウイルスによる輸入はしかが増え始め、16年には関西国際空港で職員らの集団感染が発生。17年は全国で189人が感染した。

　はしかには予防接種が有効だが、世代によって接種回数が異なる。特に30代は定期接種が1回にとどまるため免疫力が低いとされ、厚生労働省は接種歴の確認などを呼び掛けている。

【日刊工業新聞】

　今季は全国的にインフルエンザ感染が多く、県内でも昨秋からＡ型、Ｂ型ともに広がった。１月末から２月初めのピーク時には指定する医療機関あたりの患者数が５６・９８人にのぼり、１９９９年に始まった全国調査以来２番目の水準となった。その後、３月以降は落ち着きを見せている。

　しかし、盛岡市では最新データとなる４月１５日現在も１０・３６人と、流行警報解除の目安である１０人を上回ったまま。市保健予防課によると４月以降も６校が学級閉鎖などを実施しているという。

　５月には大型連休で不特定多数の人が集まる催しなども増える。湿度が低かったりすると春先でもインフルエンザが盛り返すことがあり、もりおかこども病院の米沢俊一医師は「人混みに注意し、手洗いなどを心がけてほしい」と話す。

【朝日新聞】

2018年4月13日（金）、香港農水産部門にあたる漁農自然護理署（Agriculture, Fisheries and Conservation Department： AFCD）は、旺角（モンコック）園圃街にある「バード・ガーデン」のケージから取った綿棒の標本からH5型の鳥インフルエンザが見つかったことを受け、5月初旬まで「バード・ガーデン」を閉鎖する措置を取ることを発表いたしました。

5月初旬までの間に「バード・ガーデン」を訪問予定の方は、ご注意ください。

なお、「バード・ガーデン」に近接する「フラワーマーケット」は、平常通り営業しております。

【トラベルビジョン】

　病院によると、死亡したのは81～100歳の男女4人。4人の死因は老衰や誤嚥性肺炎などだが、病院は92歳の女性2人と100歳の男性について「インフルエンザが直接の死因ではないが、死期を早めた可能性がある」と説明。81歳の女性については「死因に影響を及ぼしてはいない」としている。

　死亡した4人以外は、快方に向かっているという。

【BIGLOBEニュース】

兵庫県伊丹市の昆陽（こや）池公園でカラスの大量死が続き、環境省は野生の陸鳥が鳥インフルエンザに集団感染して死んだ国内初の確認例として注視している。鳥インフルの流行期に入った昨秋以降、全国でウイルス検査をした死んだ野鳥の約７割を公園一帯のハシブトガラスが占め、これまでに１００羽以上の死んだカラスを回収した。人への感染の恐れは少なく過度な心配は不要だが、異変の原因は特定されていない。

環境省などによると、昆陽池公園で今シーズン初めて死んだカラスが見つかったのは３月１日。その後も続々と死骸が回収され、計３８羽で高病原性ウイルス（Ｈ５Ｎ６型）が検出された。

　市はこの他に約７０羽の死骸も回収。あまりに多いためウイルス検査に回しておらず死因は不明だが、大半が鳥インフルに感染したとみられる。市は３月から園の一部を閉鎖。同省は公園の半径１０キロ圏内を野鳥監視重点区域に指定し、今月下旬までは解除しない見通しだ。

　国内の野鳥の被害ではこれまで、カモ類やハクチョウなど水鳥が感染して死ぬ例が大半だった。昨秋以降、全国で感染が確認された死骸もほとんどが水鳥で、同省鳥獣保護管理室の担当者は「野生の陸鳥が１カ所で集団感染するのは初めて」と困惑する。

　陸鳥であるカラスの集団感染はなぜ起きたのか。昆陽池公園は関西屈指の渡り鳥の飛来地として知られる一方、ハシブトガラスも数多く生息する。周囲にビルや住宅が建ち並び、ねぐらとなる木々が狭い範囲に集中している。大槻公一・京都産業大鳥インフルエンザ研究センター長は、（１）鳥インフルに感染して死んだ渡り鳥をカラスがついばんで感染した（２）密集する冬場のねぐらで感染が広がった－－という二つの可能性を挙げ、「渡り鳥の動きが落ち着く５月ごろまでは注視が必要だ」と指摘する。

周辺に養鶏場はなく、一般生活への影響も心配ない。環境省は「感染したカラスと濃密に接触するなど特殊ケースを除いて通常は人に感染せず、過度な心配は必要ない。鳥の排せつ物や死んだ個体に触れた場合などは手洗いとうがいを徹底してほしい」と呼びかけている。

【毎日新聞】

大仙市の病院でインフルエンザの集団発生があり、入院患者と職員合わせて１５人がインフルエンザＡ型と診断されました。このうち、入院患者の９５歳の女性が４日死亡しました。
インフルエンザの集団発生があったのは、大仙市協和上淀川にある協和病院です。病院によりますと、先月２９日から今月４日にかけて入院患者１１人と職員４人の合わせて１５人がインフルエンザＡ型と診断されました。このうち脳梗塞で入院していた９５歳の女性が、インフルエンザと診断された後、夜に容態が急変し、４日死亡しました。県内で今シーズン、インフルエンザの診断を受けて死亡した人は、これで６人となっています。

【日テレNEWS24】

保健省が４日、２０１７年７月から今年の４月３日までの黄熱病感染者は１１２７人、死者は３２８人と発表した。
　４日付保健省サイトや５日付Ｇ１サイトなどによると、感染者数は前年同期の６９１人より６３％増、死者数は前年同期の２２０人より４９％増えている。疑似症で現在検査中の人は９８０人いる。
　州別の患者数（死者数）は、ミナス・ジェライス州４７７人（１４８人）、サンパウロ州４５５人（１１５人）、リオ州１８８人（６３人）、連邦直轄区１人（１人）、エスピリトサント州６人（１人）だ。
　１７／１８年の患者や死者は１６／１７年のそれを上回るが、これは、より人口が多い地域に感染が広がったため。人口１０万人あたりの感染者数は６・８人から３・０人に減っている。これは、サンパウロ州５４市、リオ州１５市、バイア州８市での予防接種実施などの効果とも見られている。
　北東部や南東部、南部には黄熱病の予防接種の対象となっていない州があるが、保健省では、これらの州でも２０１９年４月までに予防接種を行う意向を固めている。
　一方、今月１６日から始まる予定だったインフルエンザの予防接種キャンペーンは２３日から始まる。いわゆるＸデーは５月１２日（土）だ。
　今年のインフルエンザは、欧米諸国で流行し、高齢者や子供を中心に犠牲者も出したＡ型インフルエンザ（Ｈ３Ｎ２型）が猛威を振るうと予想され、専門家らが警鐘を鳴らしている。
　Ｈ３Ｎ２型は、かつては香港カゼと呼ばれて大流行したＡ型インフルエンザで、ブラジルでも既に患者が出始めている。一例はサンパウロ州タウバテ市で、３月２２日には同市保健局が、７０歳の高齢者と３カ月の女児が死亡したと発表した。ミナス州保健局も３月２２日、３０月１０日までに確認されたインフルエンザ患者は２２１人で、７５％はＡ型（Ｈ３Ｎ２）に、２５％はＢ型に感染していた事と、重症急性呼吸器症候群（ＳＡＲＳ）を起こした患者も８人いた事を発表した。

【ニッケイ新聞】

　カルバペネム耐性腸内細菌とは、抗生物質に対して高い耐性を持つ、治療が難しい腸内細菌の一種で、病院や介護施設など医療現場での院内感染が問題になっている。

　この病気は、大腸菌や肺炎桿（かん）菌などが主体で、尿路や呼吸器系、肝臓や胆嚢などの血液中に侵入すると、菌血症や敗血症などを引き起こすもので、抗生物質はほとんど効かず、米国での致死率は5割近いという報告もある。

　CDCによると米国では毎年、「悪魔の耐性菌」を含む薬剤耐性菌に感染して死亡する人が2万3000人以上いるが、2017年に全国の検査機関で「カルバペネム耐性腸内細菌」が発見されたのは221例にのぼったという。

　昨年1月〜9月にかけて検査を受けた患者の11％は、陽性であるにもかかわらず、はっきりした症状が出なかったため、この間に医師や看護師、病院内の他の患者や家族にも感染が拡大した可能性が高いという。

 「悪魔の耐性菌」は日本でも対岸の火事ではない。福岡県北九州市の病院では昨年夏、80〜90代の入院患者4人が相次いで感染して、3人が死亡する問題も起きている。国立感染症研究所によると、2015〜2016年までの1年間で国内では1669人の感染が報告されており、このうち8割近くが65歳以上の高齢者で、59人が死亡している。

【ハザードラボ】

2017年に中国で2万4000頭以上のブタを死に追いやった致死性疾患の原因が、コウモリ起源のウイルスであることを報告する論文が、今週掲載される。今回の研究結果は、動物の医療、公衆衛生、および世界経済に対するコウモリ、ひいては野生生物全般のウイルス感染の監視に積極的に取り組むことの価値を強調している。

中国広東省の4か所の農場でウイルス感染症が流行し、感染した仔ブタはブタ急性下痢症候群（SADS）を発症し、下痢や嘔吐を起こして死んでしまった。今回、Zheng-Li Shiたちの研究グループは、この原因として、新たに発見されたコロナウイルスの1種SADS-CoVを特定した。SADS-CoVのゲノムは、この感染症の流行源である養豚場近くの洞窟に生息するキクガシラコウモリから2016年に単離されたコロナウイルスのゲノムと98％同じだった。

コウモリは、新興ウイルスの重要なリザーバーだ。例えば、キクガシラコウモリは、約15年前に700人以上の命を奪ったSARSコロナウイルスのリザーバーだった。最近のブタ疾患の流行の発生地は、SARSの最初の症例の発生地の近くと考えられており、この研究結果から、新興疾患の出現が頻発するという中国南部のユニークな特徴を浮き彫りにしている。ブタ疾患の流行は続いており、今回の研究は、コウモリとその他の野生生物が保有するウイルスの多様性を理解することの重要性を明確に示している。

【Nature Asia】

　こう語るのは、福岡県北九州市にある「葉子クリニック」院長の内山葉子先生だ。西洋医学と自然医療、心のケアを統合的に行っているという内山先生。ほかの病院で「治療法がない」と言われ、行き場をなくした患者を多く診てきたなかで、「カビが腸内で異常に繁殖している状態が、さまざまな病気と関わっている」と考えるようになったそうだ。

「'07年に当クリニックを開業したころ、『おなかの調子が悪い』『顔の湿疹が治らない』、そんな、原因不明の症状に悩む女性が何人かいました。彼女たちの食生活は至って“ヘルシー”で、なおかつ薬も処方されているのに改善されなかった。この理由を解明できずに、心にひっかかっていました」（内山先生・以下同）

そんなときに、“おなかのカビ”について書かれたアメリカの医師の研究書と出合う。

「そこで私が抱える患者さんを検査したところ、多くの人の腸にカビが繁殖しているのがわかったんです。患者さん皆さんも、とても驚かれます。でも実は、誰の腸にも、カビはいるんです。腸の中には、腸内細菌や微生物がいることは知られていますね。カビもその一種です。健康な人なら、腸内にあるさまざまな微生物の中の1％前後、カビがいても問題ありません。しかし、急激に増えると、体にさまざまな症状を引き起こします」

味噌や甘酒、日本酒など日本人は古来、カビや酵母などを用いて、発酵食品を作ってきた。つまり、わたしたち日本人は、これまでカビと上手につきあってきたはずーー。

「しかし現代では、カビが異常に繁殖してしまう習慣がまん延しているんです」

現代の日本人女性のおなかにカビを増やしてしまう“NG習慣”を、内山先生は3つ挙げる。

【1】抗生物質（抗菌薬）や、胃酸を抑える薬品の乱用

風邪をひいたとき、すぐにでも症状を抑えたいと「抗生物質」に頼りがちな人も多いのではないだろうか。しかし、内山先生はそれに「待った」をかける。

「抗生物質で細菌を死滅させることはできますが、カビには効きません。また胃酸には、雑菌や余分なカビを殺す効果があります。ですから、胃薬などで胃酸を抑えてしまっては、腸内の微生物のバランスが崩れてカビが増えてしまう。カンジダ感染などの免疫トラブルの治療のために行った病院で、抗生物質を処方されて、さらにおなかのカビが増えていく……という負のスパイラルに陥るケースが後を絶ちません」

【2】気密性の高い住居が増えた

「もともと、日本は湿気が多い気候です。ですから昔は、家も意識的にすきまをつくり、風通しよく設計されていました。しかし現代は、気密性の高い家が増え、“家カビ”も増えやすくなっています。知らず知らずのうちに、呼吸や食べ物とともに“家カビ”を取り込んでしまっている場合も多いんです」

【3】甘いもののとりすぎ

“インスタ映え”するアイスやパンケーキ……とりわけいまは「甘いもの」に誘惑されやすい時代といえるだろう。

「昔は、砂糖はぜいたく品でなかなか食べる機会もありませんでしたが、いまは味がしっかりついている外食にも、糖質（炭水化物）が多い。この糖質こそ、おなかの栄養源。食べすぎると、カビもそれだけ増えてしまう。もともと甘いもの好きの女性は、ホルモンバランスが崩れて腸内環境が変わりやすいので、注意が必要です」

スーパーに行って、知らず知らずのうちに甘いものを手に取っていたりしないだろうか？　もしかしたら、それはおなかのカビに“コントロール”されているのかもしれない……。

【女性自身】

東京都内で２～３月、２人暮らしの高齢世帯の住人がともに亡くなっているのが見つかる事案が、少なくとも６件相次いだ。ベテラン捜査員も経験したことのない多さという。警視庁によると、いずれも病死などで事件性はない。介護による「共倒れ」の状況でもなかった。高齢世帯の“同時死”はなぜ起きたのか。

　？　古びた木造住宅が建ち並ぶ私鉄沿線。豊島区南長崎３の住宅で、２人暮らしの母親（８６）と娘（６０）の遺体が見つかったのは、２月１９日夕刻。近所の人が、同５日から新聞がたまっているのを不審に思い通報した。目白署員が玄関を開けると、母親は寝室で、娘は台所で倒れていた。いずれも普段着。病死の可能性が高いとされたが、詳しい死因は分からなかった。

【毎日新聞】